出会い 喫茶での検索結果です
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YouTube(ユーチューブ)のサイトにあるキャッチフレーズは「Broadcast Yourself」です。「自分を放送しちゃおう!」という実に能天気と言えば能天気なキャッチフレーズですが、創業者の2人も今回の買収についてのコメントを自ら投稿。くったくのない陽気な笑顔を見て「なるほどこの明るさがサービスにも表れているな」と妙に納得してしまいました。 中国の大学生の2人組「Back Dorm Boys」はその典型かもしれません。自分たちの大学の寮(英語でDormと言います)の一室で、アメリカのポップグループ「Back Street Boys」の曲「I want it that way」に合わせて口パクで歌う、エアギターならぬ“エアボーカル”の映像をYouTubeで公開したところ、たちまち人気になり、携帯電話のモトローラや、清涼飲料ペプシの中国での広告キャンペーンに起用までされました。動画共有サイトが生んだ中国のシンデレラストーリーです。 他にもヒューマンビートボックス、 Tシャツ重ね着世界記録に挑戦、などなど動画共有サイトで「自分を放送」して、有名になる人がどんどん出てきました。かつてのウォーホールの予言が現実になりつつあるという気がします。 「Famous First, Paid Later」(まず有名になれば、リターンは後からついてくる)というメンタリティは、YouTubeの運営者と利用者の双方に通ずる真理なのかもしれません。 以前の本稿でYouTubeを取り上げた時にも書きましたが、日本のネットユーザーが見ているYouTubeコンテンツの多くは、主にテレビ局が作成した番組コンテンツを勝手に投稿したもの。つまり日本人はYouTubeを「みんなでつくるハードディスクレコーダー」として活用しているのです。 具体的に実際に話題になりアクセスを集めたのも、「亀田パパVSやくみつる」「24時間テレビマラソン」「極楽トンボ加藤謝罪」といったテレビ局制作の映像です。 つまりアメリカにおいてYouTubeは、もちろんテレビや映画の映像もたくさん上がっていますが、同時に「俺様放送局」としても機能しています。ところが日本からのYouTube視聴は圧倒的に「テレビ局増幅器」になっている。少なくとも僕にはそう見えます。 それだけではありません。YouTubeに対しては、ユーザー側だけでなく、制作者側にも日米では大きな意識の違いがあるようです。 日本テレビの土屋敏男エグゼクティブ・ディレクターはYouTubeに対して「ナップスターの時と同様、アメリカの3大ネットワークなどがつぶしてくれると思っていましたが、彼らがYouTubeと次々に提携を始めたのでびっくりしました。どうやらYouTubeに非合法にアップロードされた動画がフックになって、テレビ番組の視聴率が上がったというデータもあり、うまく適応した方がいいぞという結論に達したようです。アメリカでは事実上、半分認められたような印象がある」と語っています。(2006東京国際デジタル会議フォーカスセッションより) YouTubeで個人が有名になりリターンを得ていく構図を見て、アメリカのテレビ局や映画制作者たちが、自分たちのコンテンツもこの流れに乗せればリターンが得られると思ったのに対し、日本の著作権利保持者がYouTubeを見た時には「俺たちが制作したコンテンツを勝手にアップロードして皆で見ているだけじゃないか」と考えた。いわば、田んぼの水路から勝手に水を引き込む「単なる水泥棒」にしか思えなかったのです。 さらに言えば、こうした日米の差異はYouTubeに限りません。ネットで人気を集めるコンテンツ全般にこの傾向があります。 最初に挙げたように、米国ではネット「だけ」で有名になった人がたくさん出てきました。一方、日本のネット上の有名人は、例えば真鍋かをりさんのように「ネットで発見された」のではなく、既にテレビや雑誌、映画である一定の知名度を持っている人が、ブログを書いたことで別の一面が見いだされ、ブーストされて人気が爆発するといった流れがあるように思います。 皮肉に聞こえるかもしれませんが、ネットを見ていると日本社会における「マスメディアの力」を改めて実感するのです。なぜなのでしょうか? 次ページ以降は「NBonline会員」(無料)の方および「NBonlineプレミアム」(日経ビジネス読者限定サービス)の会員の方のみお読みいただけます。ご登録(無料)やログインの方法は次ページをご覧ください。 ブログやSNSのように、普通の人がインターネットで気軽に情報を発信するようになったことが「Web2.0」という流行語(バズワード)を生みました。Web2.0の切り口には、技術も、商売も、哲学もありますが、このコラムでは、基本的に「広告」という視点で考えていきます。筆者はテレビ広告業界を経験後、サイバーエージェントに転じ、ネット広告の世界で活躍している須田 伸氏です。 サイバーエージェント ネットトレンド研究室長/クリエイティブディレクター。1992年株式会社博報堂入社。CMプランナー/コピーライターとして「ACC賞」「日経広告賞」「消費者のためになった広告コンクール」など数々の広告賞を受賞。 1998年カンヌ国際広告祭ヤングクリエイティブ・コンペティションに日本代表コピーライターとして出場。2000年にYahoo! Japanに転じてコミュニティサービス担当プロデューサーとして「ヤフー・チャット」を立ちあげ「ライブチャットイベント」では初代「Y! Chat MC」として活躍。2002年より株式会社サイバーエージェントに勤務。同社の企業ブランドを一新する。現在は同社ネットトレンド研究室長。ブログとインターネット広告に関する著書として『時代はブログる!』(アメーバブックス)がある 。
[] マスコミがないと成立しない日本の「YouTube」 (Web2.0(笑)の広告学):NBonline(日経ビジネス オンライン)
[引用サイト] http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20061023/112177/
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Last Updated 2007/ 03/ 03/ 19時57分16秒
過去記事一覧デジタルTVホームシアターデジタルレコーダーポータブルAViPodDVDソフトデジカメ新・家電ロボットブロードバンド オーディオ音楽配信著作権ホームネットワークデジタル放送電子辞書カーナビIT Lifeサムスンデジタル +D Blogが9月いっぱいで終了する。このことはITコンテンツの広告収益モデルを考える上でさまざまな課題を残し、また答えも残したように思う。今回は広告による収益モデルのあり方を考えてみたい。 筆者も書き手として+D Blogの開始当初、すなわち2005年9月からおよそ1年間に渡って書き続けてきた。筆者のブログは、PV(ページビュー)こそ本コラムには及ばないが、それほど悪くない数字であったと聞いているだけに、残念である。 考えてみれば丁度1年前に+D Blogは、「ビジネスブログが新しい営業・販促ツールとなるのだ」、あるいは「アフェリエイトで楽々小遣い稼ぎ」みたいなかけ声盛んだった頃に、商業誌からの発信ツールとしてブログが成立するのか、の壮大な実験であったような気がする。 ただ実際には商業誌であるがゆえに、書き手にはある程度のギャランティが発生するわけだし、表に出るものを使って支出以上の収益を上げていかなければならないわけで、有り体に言えば、PVは取れるんだけど広告による収益モデルとしては機能しなかった、ということなのである。 +D Blogの失敗は、今後ITコンテンツの広告収益モデルを考える上でさまざまな課題を残し、また答えも残したように思う。今回は広告による収益モデルのあり方を考えてみたい。 広告とジャーナリズムの関係は、過去「新聞の時代」から答えが出ている。すなわち広告と記事は互いに独立したものであり、意図的な連動はしない、という考え方である。広告のありなしで事実を伏せるようなことがあれば、ジャーナリズムは成立しない。例えばA社の広告が載っている号に、同社のスキャンダルが載っていても、これはしょうがないわけである。 テレビ産業も、システム的には新聞社の流れを汲む。元々制作現場でも、番組は番組、CMはCMで制作プロセスが全く異なっている。放送局の営業が番組枠内の広告枠を売り、スポンサーはその枠にCMを流し込む。番組は番組送出バンクから、CMはCM送出バンクから別々に出力され、マスターでスクリプトによってスイッチングされ、そこで初めて1つの連続したストリームとなる。 一時はどこかの偉い人が、レコーダーでCMカットするのが著作権違反だなどと言い出したりして混迷を極めた。このことからもわかるように、露出がなければ広告による収益モデルは崩壊する。 ところが元々広告というのは、露出を期待するものであるにもかかわらず、放送ではいっしょくたにコピーワンスをかけられている。マーケティング理論からすれば、コマーシャルはコピーフリーでなるべく多くの機会に複製され、伝播されなければならない。 そこには著作権の侵害が起こるのではないかという人もあろう。だがそれもまた、ナンセンスである。なぜならば、著作権というのは元来、商売の利益が犯されないためのルールだからである。 最近は著作権が基本的人権のような生得権であるかのような考え方になってきたが、これ自体は著作権を啓蒙する過程で、特許などと違って特に申請しなくても発生する権利であるというところから導き出された、ある種の極論であると言える。 ということである。商売を阻害し、利益を無視してまで広告物の著作権を守るという考え方は、自重によって自己崩壊するブラックホールと同じだ。だが、今まさにそれが起こり始めている。 ウォークマンも携帯電話もマルチに対応――デジタル時代の必携ソフト「BeatJam 2007」New! パナソニックは、デジタルカメラ「LUMIX」の新製品6機種を発売した。拡大する女性ユーザーのニーズを汲みとり、“お嬢様”と“奥様”という2つのセグメントに着目したコンパクト機を投入する。 パナソニックはスリムタイプのデジカメ新製品「DMC-FS1」を発表した。お嬢様カメラこと「DMC-FX30」の姉妹機。 カシオ計算機は、薄型デジカメのエントリー機“EXILIM ZOOM”「EX-Z75」を4月中旬に発売する。ワイド液晶と新しいユーザーインタフェースにより、操作性を追求したモデル。 カシオ計算機は、光学7倍ズームを実現したデジカメ“EXILIM Hi-ZOOM”「EX-V7」を発表した。新開発のインナーズームレンズにより、ズーム時にもレンズが飛び出さない。 オリンパスイメージングはコンパクトデジカメ「CAMEDIA FE-250」を発売する。シリーズ伝統の簡単操作を引き継ぎながら、8メガCCD搭載&ISO10000の高感度撮影などハイスペック。 オリンパスイメージングが、スタイリッシュな生活防水コンパクト機“μ(ミュー)シリーズ”新製品「μ 760」を発表。CCDシフト式の手ブレ補正機構とISO1600の高感度撮影など“ブレ”を防ぐ機能を搭載。 富士フイルムが、エントリー向けコンパクトデジカメの新製品として8.3メガ「FinePix A800」と6.3メガ「A610」を発表。xD/SD両用のデュアルスロット搭載。 ペンタックスが、コンパクトデジカメ「オプティオE30」を発表。実売2万円前後のエントリー向けながら、有効700万画素CCD、光学3倍ズーム、2.4インチ液晶を薄型コンパクトボディに収める。 ペンタックスが「オプティオT30」を発売。タッチパネル対応3インチ液晶や7メガCCDなどは引き継ぎつつ、顔認識AF&AEなどを新搭載。軽量化も進めて使い勝手を向上させた。
[] ITmedia +D LifeStyle:「プロブロガー」は成立するか (1/3)
[引用サイト] http://plusd.itmedia.co.jp/lifestyle/articles/0609/20/news007.html
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Last Updated 2007/ 03/ 03/ 19時57分16秒
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