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起動して画面やメニューを眺めても、簡単な表を作って少し操作してみても、いったいマイクロソフトのオフィス製品と何が違うのか分からない。ダイヤログやメニューの文字列までそっくりだ――。キングソフトが開発した「キングソフトオフィス2007」で表計算ソフト「Kingsoft Spreadsheets」を使ってみて驚いた。あまりに酷似しているのだ。
キングソフトは2月1日、マイクロソフトオフィス2003（Word、Excel、PowerPoint）と操作性や文書形式で高い互換性を持つ「キングソフトオフィス2007のダウンロード販売を開始した。ワープロソフトの「Kingsoft Writer」、表計算ソフトの「Kingsoft Spreadsheets」、プレゼンテーションソフトの「Kingsoft Presentation」をセットにした「Kingsoft Office 2007 Standard」でも4980円、それぞれ単体でも1980円という格安のオフィス互換ソフトだ。現在はダウンロード販売のみで3月23日から店頭でのパッケージ版も販売する。パッケージ版の価格はオープンプライス。ダウンロード版はインストール後、3カ月間試用できる。
ダウンロード後、通常のインストーラでセットアップする。ダウンロードするファイルサイズは37.7MBと小さい
表計算ソフト「Kingsoft Spreadsheets」の画面。ちょっと使っただけではExcelと何が違うのかよく分からない。「第1四半期」も連番対象として認識され、マウスのドラッグで「第2四半期」「第3四半期」などと展開された（クリックして拡大）
キングソフトオフィスで驚くのは、マイクロソフト製品の数分の1から10分の1という安い価格設定ではない。「ここまで似せてもいいのか」と思わずうなってしまう酷似ぶりだ。起動直後の画面から受けるイメージだけではなく、ドロップダウンメニューを操作していても、表計算ソフトでグラフのプロパティをいじっていても、「そういえば何かが違う気がする」とか「メニューの項目数も若干少ないような気がする」といった程度で、普段Excelを使っているように何も考えずに使っても、操作性にまったく違和感を感じない。記者にとってExcelはグラフを書くツールであり伝票に記入するツールであり、住所をまとめるツールでもあったりするのだが、どの操作でも、いつも通り。グラフの種類を選ぶプロパティで、配色やグラフの種類にはずいぶん違いがあって、なるほど確かに違うソフトだなと改めて認識することはあったが、グラフをクリックしてプロパティを変えるような操作でも、何の迷いもなく、Excelのコピーといった感が強い。
ほとんど間違い探しのようだが、左がKingsoft Spreadsheets、右がMicrosoft Office 2003のExcelのダイアログの画面。こうして比較しない限り違いはほとんど分からない（クリックして拡大）
手元にあった社内文書（機材管理表、経費精算伝票、原稿料処理伝票、ライセンス管理表）といったものは、ちょっと見たところExcelと表示に違いは発見できなかった。唯一、経費精算伝票に埋め込まれたマクロで、関数の一部がサポートされていない旨の警告が出た程度だ。複雑なマクロを使っているだとか、Excelを用いてデータ分析を行っているという人でもなければ、通常の事務処理には十分な互換性が保たれているように思える。記者は、マイクロソフトオフィスと互換性の高いオフィスとして、オープンソースのOpenOffice.org（以下、OpenOffice）もよく使うが、OpenOfficeは「マイクロソフトのオフィス文書もコンバータを介して読み込める」というスタンスで、ときどきレイアウトが崩れることがある。一方、キングオフィスは文書形式や操作性に関して完全な互換性を目指したと豪語するだけのことはあり、ちょっと使っているだけでは本当に違いが分からない。
プレビュー画面で同一文書を確認してみたところ。プリンターがモノクロなので、右のExcelのほうはグラフィックがモノクロ表示されている
マクロで使っている一部の関数が動かなかったが、この程度の文書でも特に破綻なく表示や編集ができるようだ
あまりの酷似ぶりに一通り驚いて冷静になってみると、あちこちに違いがあるのが分かってくる。まず、機能が限定されていて、マイクロソフト製品のサブセット的になっているのが、メニュー構成を観察してみると分かる。キングソフトはマイクロソフトオフィスとの機能比較表を公開している（参考リンク）が、この表がおもしろいのは、よく見かける“自社・他社製品機能比較表”と異なり、自社ソフトのほうに、より多くのバツ印を付けていることだ。これだけあれば十分だと思う人に使ってほしいと言わんばかりだ。
機能が限定されている一方、マイクロソフトオフィスになくて、キングオフィスにある機能というのもある。中でも、PDFへの出力機能が標準で提供されている点や、複数文書を開いたときにタブで管理できるインターフェイスは、大きなアドバンテージだ。何年経っても修正されなかったExcelの印刷時の罫線のズレというバグはKingsoft Spreadsheetsにはない。「なるほど、キングソフトは修正したか」と、まったく見当違いの感慨を持ってしまったというのは皮肉な話だ。
OpenOfficeには野心的なところがあるように思う。マイクロソフトのオフィスが、どういう思想で設計されているかについて、あまり考慮していない面もあるからだ。例えばExcelに相当するOpenOfficeの表計算ソフト「Calc」では、セルの指定や選択の流儀が、Excelとやや異なっている。セルをドラッグして範囲指定すると、Excelでは範囲指定をスタートしたセルがアクティブになるが、Calcでは逆に範囲指定終了のセルがアクティブになる。これは「セル選択のUIは、どうあるべきか」ということを真摯に検討した結果だろうし、もしかすると合理的な理由があるのかもしれない。しかし、もはやオフィスソフトのUIに対する慣れを白紙撤回できるような段階にはないのではないか（いや、記者個人としては、オフィスソフトに限らずどんなUIであれ、常に既存のUIを白紙撤回して考えるべきだと思っているが）。少なくともキングオフィスは、まさに、そうしたユーザーが感じるであろう違和感を徹底して排除するというのが設計ポリシーだ。アイコンやメニューの文字列に使う語句まで、そっくりそのままコピーしている。
猿まねを“設計ポリシー”と呼ぶのは違和感を感じるし、互換路線を追求するために3年間で600万行のソースコードをリライトしたと聞けば、「嗚呼、人間は、なんという無駄な生産を……」と嘆きたくもなる。洋の東西で、巨大な車輪を2度発明したのだから。コードベースが違うとはいえ、ユーザーエクスペリエンスは、細かい機能の違いを除けば、基本的にほとんど同じだ。
キングソフトでは弁理士を使って法的問題がないかを調査しており、「特許および著作権違反については、あらかじめ調べ、問題はない」（キングソフト代表取締役広沢一郎氏）としている。もともとキングソフトは、ライトなオフィスソフトユーザーをターゲットとしており、10万ユーザーの獲得を目指しているというから、マイクロソフトが法的手段に訴えるほどの事態に発展するとは考えづらい。
倫理的問題については論じても仕方ない面もあるし、感じ方も人それぞれだろう。それを分かった上で言わせてもらえるなら、記者は倫理的な問題はないと思う。
キングソフトの親会社である中国キングソフトは1988年のMS-DOS版の発売以来、中国のワープロソフト市場では、日本のジャストシステム同様に圧倒的なシェアを持っていたという。これまた日本市場同様に、1995年にマイクロソフトが「Microsoft Office」で同市場に参入してからシェアが急落。一時は10％台にまで落ち込んだという。「マイクロソフトの独占状態を打破するには、互換路線しかない」（広沢氏）という判断から、徹底した互換路線に方針を転換したという。現在は中国政府の積極的採用もあって、20％超にまでシェアを盛り返し、いよいよ日本市場にも参入を果たした、ということだ。
そもそもユーザーがマイクロソフト製品を選んだのだから、単純に市場競争に負けただけだといえる。ただ、問題はその後だ。
日本市場でも同様だが、マイクロソフトオフィスが普及し出したある時点以降、互換性の問題からマイクロソフト製品以外に、我々に選択肢などあっただろうか、ということだ。ここで「互換性」には文書形式とUIの2つを入れていいと思う。
誰に送っても開いてもらえないオフィス文書や、他のユーザーから受け取るオフィス文書が扱えないオフィス製品は、機能や性能とは違う面で決定的にNGとなっていたのではないか。あるいは、操作性が「いつもと異なる」というだけで、使い勝手が悪いと感じてはいなかっただろうか。もちろん、ビジネス市場では教育コストも重要だからマイクロソフトオフィスの操作性に慣れた従業員に蓄えられた資産は小さくはないだろう。
こう考えれば、互換路線にしか生き残りの道がなかったというキングソフトの言い分は、仁義なき開き直りというよりも、むしろ悲痛な叫びに聞こえてくる。興味深いのは、キングソフトが先頃発売されたばかりのマイクロソフトの最新版オフィス製品「2007 Microsoft Office System」で刷新されたUIを真似しないと公言していることだ。つまり、キングソフトはOffice 2003以前のマイクロソフト製品に慣れたユーザーに、その慣れのままに使ってもらうことを目指しているだけであって、マイクロソフト製品を真似することそのものについては、別に何とも思っていないわけだ。
リアリティがあるかどうかはともかく、もしキングソフトオフィスが一定以上の支持を得たら、そのとき、新Officeで採用された新UI「リボン」は、かつてIBMがPS/2を世に問うたときにたどったのと似た運命をたどらないだろうか。1981年のIBM/PCの発売以来、PC業界の中心にいたIBMは、1987年に突如オープン路線を変更する。ハードウェア的に互換性のないアーキテクチャ「MCA」を採用したPS/2シリーズを発表した。PS/2は、技術的には優れていたものの非オープンでライセンス料を課したことことから、それまでの互換機メーカーはIBMに追随せず、“IBM互換機”がIBM本家のアーキテクチャと乖離していく事態に至った。以来、IBM互換機という言葉は、業界標準に準拠したアーキテクチャを採用するPCを指すようになり、IBMは少なくともアーキテクチャを決定する主導権を失い、市場では1プレーヤーとなっていった。今ではIBM互換という言葉そのものが忘れられてしまった。
オフィス製品についても、OpenOfficeやキングソフトオフィス、あるいは一太郎といった「マイクロソフト互換」をうたわなければならない宿命のオフィスソフトが、いつかマイクロソフトの製品そのものとは直接関係のない“マクロソフトオフィス互換”のような業界標準のもと、市場でしのぎを削ることにはならないか。いつの間にかIBM互換がIBMと関係なくなっていったように、Excel互換といったときのExcelのアーキテクチャの決定権を、いつかマイクロソフトがあきらめるときが来ないか。
操作の互換性の面でも、文書の互換性の面でも、いま多くのオフィス製品は“標準”を志向しているように思える。もしかするとユーザーの多くは、取り立てて変化を望んでいないのかもしれないが、コストにシビアな法人ユーザーが、部分的にでも互換オフィス採用に動けば、そこから影響力が逆流するような形で「マイクロソフト独自の機能はなるべく使わない」と、徐々に環境が変わって来ないとも限らないのではないだろうか。
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[] 格安互換ソフト、キングソフトオフィス2007を試して思う－＠IT
[引用サイト]　 http://www.atmarkit.co.jp/news/200702/02/kingsoft.html
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中国の次世代光メディアの標準に「なりたい」EVD。なんだか2006年末に大セールをしているようだったので、思わず買ってしまったっ。吉となるか凶となるか今年初めの運試し。
2006年の最後に掲載したこの連載でも紹介したように、数十機種一斉販売だとかDVDプレーヤーの国内販売を停止するとかと、なにかと「EVD」ネタで盛り上がっていた中国であるが、そもそも「EVDってなに？」について紹介しておきたい。
EVD（Enhanced Versatile Disk）とは中国がDVDの次を担う光ディスクメディアと期待する技術で、恐れ多くもHD DVDやBlu-rayをライバルとする。中国が「世界の工場」から「知財立国」への転換を目指すため、3G（携帯電話）のTD-SCDMAなどと並んで、EVDは中国のハイテク産業の期待を背負っている「中国最先端IT技術の代名詞」的な存在でもある。中国信息産業部（中国情報産業部）はEVDに3000万元（約5億円弱）を投資していることからも、その期待の大きさが分かる。
EVDメディアはDVDと同じ片面2層で容量が9.4Gバイトになる「DVD-9」を採用し、そのメディアの中にハイビジョン映像を記録したうえで、音声に独自コーデックを採用することで容易にコピーされないような海賊版対策を施した。発想としてCDメディアにDVDと同じMPEG-2の映像を放り込んだ「SVCD」（Super VideoCD）に似ている。SVCDもEVDと同じ「中国の独自開発」技術だ。
2006年の暮れには中国の家電大手20社がDVDを、そして2008年にDVDプレーヤーの生産を停止するという「北京宣言」をした。EVDを普及させんがため「家電大手」は「DVDプレーヤー」の生産を止めましょうというもので、あくまでも中国政府が「DVD売るべからず」といっているわけではない（逆に信息産業部は「来年までのDVDの淘汰は無理」と発言している）。また、例え2008年にDVDプレーヤーを発売しなくなっても、北京宣言に加入していない中小企業は発売するだろうし、PCにはDVDドライブは搭載され続けるだろう。北京宣言の意味合いは「DVDのほうが売れるからって抜け駆けするなよ」という大手メーカー同士の約束事といえる。
今は「EVD＝中国の次世代光ディスク」という図式となっているが、以前はEVDのほかにもHVD（High-definition Versatile Disc）とHDV（High Definition Video）という規格もあった。中国国内の次世代標準光ディスクの座をこの3規格で競っていたが、中国信息産業部がEVDを選び、またHD DVDとBlu-rayの製品が続々と世界でリリースされると、3規格は「国内で争っている場合じゃない！」とばかりに（とりあえず、ではあるが）EVDを中国の代表規格の座に置き、HD DVDやBlu-rayに負けじとEVDプレーヤーを各社からリリースしたというニュースを発信し、全世界にEVDの存在をアピールしたのである。
ここで「EVDを各社リリースした、というニュースを発信し」というまどろっこしい表現をしたかというと、1月初頭現在中国で確認する限り、メーカーからは新しいプレーヤーに関するリリースが未だに発表されていないのが理由のひとつだ。発表したメーカーのWebページを見ても情報は掲載されていない。また、オンラインショッピングサイトを見ても大型電器店の店頭を見ても、その姿を見ることができない、というのが現状だ。ニュースでは「最も安価な製品は600元」（9000円強）というものの、現在販売されているEVDプレーヤーの従来機種はいずれも1000元以上と、報道と比べてだいぶ高い。
またEVD、HDV、HVDの3陣営がEVDに「とりあえず」収束したはずなのに、HVD陣営が名前を「EVD2」に変えて関連製品をリリースしたというのがもうひとつの理由だ。EVD2といったところで中身はHVDなので、EVD2とEVDには互換性がなく、信息産業部もEVD2を中国次世代光メディアディスクの標準と認めていない。しかし、従来のHVD陣営はEVD2を標準規格に持っていこうと画策している。現に、2006年12月のEVDプレーヤー一斉販売の報道のあと、EVDの新製品は確認されずに、EVD2（その実HVD）の新製品が現地で複数確認しているのだ。中国の各電機メーカーのWebページにもEVD2対応製品のラインアップが掲載されている。さらにいえば、製品価格が「最も安価で600元」と、EVD陣営がニュースで言っていた価格と合致する。
こういった、確認される事実をつき合わせていくと、年末にリリースされていたプレーヤーというのはなんと「HVDが改名したEVD2」であったようなのだ。国家標準の規格となったはずのEVDとはまったく別物の規格に路線を変更していたのである。この状況にあって、EVD陣営は、既存のEVD購入者のためのアフターサポートや、EVDのソフトタイトルについてまったくコメントをしていない。
さすがに、多くの中国IT系メディアが「話が違う」「既存のEVD利用者を見殺しにする気か」「国の利益となる標準規格を企業が勝手に変えるとは何事か」「一番必要なのはコンテンツだ」などといろいろな視点から批判的な記事を掲載している。とはいえ、中国IT業界を震撼させるほどの話題になっていないのは、旧来のEVDプレーヤー購入台数が2003年からのトータルで200万台しか売れていなかった、というユーザーがあまりにも少なかったという、「幸か不幸か」という事情があるのだろう。
いろいろ中国で言われている情報だけを読んでいても限りはある。そこで実際にEVDを買ってみることにした。筆者は「そこに行けばEVDプレーヤーが購入できる」と報道されている国美電器へ行ってみた。国美電器は中国全土に店舗を展開する大型電器店チェーンだ。店の雰囲気は日本でいうところのヨドバシカメラやビックカメラというよりは、ヤマダ電機やコジマに似ている。ちなみに購入した場所はIT関連製品が何でもそろっている最先端の北京や上海ではなく、中国のイチ地方都市である。

[] ITmedia +D PC USER：迷走する“EVD”を試しに購入してみた（前編） (1/2)
[引用サイト]　 http://plusd.itmedia.co.jp/pcuser/articles/0701/28/news001.html
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Last Updated 2007/ 02/ 12/ 22時38分40秒

2006年11月1日Posted by Google アプリチームこのブログをご覧になられている方々の多くは、Google のミッションを何度も耳にされたことがあるかと思います。「世界中の情報を整理して、世界中の人々がアクセスできて、利用できるようにする」というアレです。「 Google アプリ独自ドメイン向け」も、もちろん、このミッションに基づいています。「 Google アプリ独自ドメイン向け」は、企業や学校、オンライングループなどの様々な組織に、ご自分のロゴなどを入れた Gmail 、Google カレンダー、Google トーク、Google Page Creator などのコミュニケーションやコラボレーションのツールを提供するものです。 ( ユーザー名 ) @ ( 会社の名前 ) .co.jp など、会社のアドレスで Gmail を利用いただけます。 Googleカレンダーによって、スケジュールを他のメンバーと共有したり、イベント情報などを一般公開することもできます。また、Google トークを使えば、通常の文字のチャット以外に、音声でのチャットも可能です。Google Page Creator を使えば、サイトを簡単に作ることもできます。「 Google アプリ独自ドメイン向け」はベータ版として無料で提供しています。特別なハードウェアもソフトウェアもご用意いただく必要はありませんので、コストや手間を省くことができるのではないかと思います。「 Googleアプリ独自ドメイン向け」は、いろいろな可能性を広げるお手伝いができるのではないでしょうか。カレンダーやチャットなどをうまく利用することで、次のような例も考えられます。 - 社員同士でスケジュール共有することで、会議の設定が簡単に行えます。もちろん、社員全員が会社のロゴの入った Gmail を使うことも可能です。また、既に個人のスケジュール管理に Google カレンダーを使っている方は、共有設定を行い、ビジネスとプライベートの両方の予定を同時に表示して使うのも便利かもしれません。- お店やショッピングセンターが、カレンダーを使って売り出し商品やイベントなどを消費者にお知らせすることができます。Gmail を利用すれば、お得意様へのメールでの連絡も可能です。- 趣味のサークルやカルチャー教室で会員に向けてスケジュールをお知らせしたり、会員同士でチャットを行うことなどができます。- オンラインコミュニティの会員同士のコミュニケーションのツールとしても利用できます。「Googleアプリ独自ドメイン向け」を、ぜひ、上手にビジネスにお役立てください。
ブログ検索、始めましたGoogle ヘルプグループキャンペーン実施中！i モードからも簡単に Google 検索を新しいGoogleマップのご紹介企業向け Google 検索 @ ZDNet Japan イベントVint Cerf とオープンハウス日本での新しいパートナーさんのご紹介です日本語のGoogle EarthGoogle のヘルプグループを始めましたガジェットを開発していただけませんか？

[] Google Japan Blog: 「Googleアプリ独自ドメイン向け」をお試しください
[引用サイト]　 http://googlejapan.blogspot.com/2006/11/google.html
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